iDeCoとNISA、40代はどっちが先？9年で6,000万に届いた会社員の答え

⚠️ 免責事項

本記事は私個人の投資経験の記録です。特定の金融商品への投資を勧誘・助言するものではありません。iDeCo・NISAの制度内容・税制は改正により変わる場合があります。最新情報は国税庁・金融庁・各金融機関の公式情報をご確認ください。投資判断はご自身の責任で行ってください。

「NISAとiDeCo、40代はどっちを先か」——投資を始めた40歳の頃、私にとってこれは迷う問いではありませんでした。答えは最初からNISA一択でした。

理由は3つ。今の生活を豊かにしたいという経済的な余裕のなさ、iDeCoに回せるほどの資金的余力がなかったこと、そして正直なところ「iDeCoの仕組みがよくわからなかった」こと。NISAより仕組みが複雑で、わからないものに手を出すより、まずできることから始めるという自分なりの行動指針がありました。

それが正解かどうかは後からわかります。9年後、500万円は6,000万円になり、NISAで土台を作ってからiDeCoを加えるという順番が、私には合っていたと感じています。

40代はNISA先、iDeCo後。 その判断軸と、逆にiDeCoを先にすべき例外3ケースを、9年使い倒した実体験から正直に書きます。

40代のiDeCoとNISAはどっちが先？結論はNISA優先

40代がiDeCoよりNISAを先に使うべき理由は、ひとつだけです。「引き出せるか、引き出せないか」です。

iDeCoは原則60歳まで引き出せません。40代はまだ教育費・住宅ローン・親の介護など、まとまったお金が必要になるリスクがある時期です。その現金が60歳まで完全にロックされるのは、計画的に見えて実は危険なこともある。

NISAはいつでも売却・出金できます。非課税で運用しながら、必要なら使える。この「流動性」が、40代にとってiDeCoより先に使うべき決定的な理由です。

ただし、これはあくまで「多くの40代会社員」に当てはまる話です。収入・家族構成・老後のビジョンによっては、iDeCoを先にすべきケースもあります。次のセクションで整理します。

40代向けにNISAとiDeCoの違いを比較表で整理

比較表でまとめます。

最大の違いは節税の仕組みが別物だという点です。

• NISAの節税 → 「利益に税金がかからない」（運用益の20%課税を回避）
• iDeCoの節税 → 「掛けた金額が収入から引かれる」（掛金が全額所得控除）

NISAは「増えた分が非課税」、iDeCoは「入れた時点で節税が始まる」。この違いが、選ぶ人の状況によって意味を変えます。

iDeCoを先にすべき人は、この3パターン

「NISAが基本」と言いつつ、iDeCoを先に、または同時に優先した方がいいケースがあります。以下の3パターンに当てはまる方は、iDeCoを先に検討する価値があります。

ケース①：年収が高く、所得税率が高い人

iDeCoの節税効果は所得税率に比例します。月2万円（年24万円）をiDeCoに掛けた場合の年間節税額（概算）：

• 所得税率10%（課税所得330万円以下）→ 約4.8万円/年
• 所得税率20%（課税所得330〜695万円）→ 約7.2万円/年
• 所得税率23%（課税所得695〜900万円）→ 約7.9万円/年
• 所得税率33%（課税所得900〜1,800万円）→ 約10.3万円/年

※所得税率＋住民税10%で計算した概算。実際の節税額は個人の状況によります。正確な計算は国税庁のシミュレーターか税理士にご確認ください。

年収800万円を超えたあたりから、iDeCoの節税は「無視できない金額」に変わります。年10万円超の節税は、月8,000円超の昇給と同じ手取り効果です。

ただし一点、注意が必要です。**受取時には退職金との合算で退職所得控除を超えると課税されるリスクがあります。**所得税率が高い方ほど、拠出時の節税効果は大きい一方、出口設計も重要になります。退職金の見込み額と合わせて確認することを推奨します。

→ iDeCo 40代はいくらから？SBIで月2万円積み立てる会社員のリアル体験記

ケース②：NISAを満額使い切っている人

NISAの年間投資枠360万円を毎年埋められる余力がある場合、追加の非課税口座としてiDeCoを使うのは合理的です。

「もっと非課税で運用したいが、NISAはもう使い切った」という状況なら、iDeCoは最適な次の選択肢になります。

ケース③：老後資金を「絶対に手を付けない口座」として分けたい人

iDeCoの「60歳まで引き出せない」制約は、裏を返せば**「老後用口座に強制的にロックできる仕組み」**でもあります。

「NISAは使ってしまいそうで不安」という方には、iDeCoの資金拘束はむしろメリット。行動経済学的に「手が届かない口座」に老後資金を置く効果は実証されています。

9年でこう変えた｜私のNISA・iDeCo配分の実録

9年間の実体験です。

2017年（投資開始）
まずNISAから始めました。当時は旧NISAで年間120万円の枠。高配当株を中心に少しずつ買い増し。iDeCoはまだ余裕がなく手を付けていませんでした。

2019年（iDeCo追加）
NISAの運用に慣れてきた頃、iDeCoを追加。私の会社は確定給付型企業年金（DB）があるため、当時の上限は月12,000円。「どうせ使わないお金なら、節税しながら積み立てよう」という感覚で始めました。

2024年（制度改正でiDeCo増額）
DB加入者の上限が月20,000円に改正され、増額。現在はNISAで高配当株とインデックスを中心に運用しながら、iDeCoでS&P500インデックスを月2万円積み立てています。

あなたの状況別の優先判断：

NISAの詳しい活用方法はこちらです。

→ 新NISA成長投資枠の使い方｜40代が「今の自分」か「将来の自分」かで決めた配分術

→ 新NISAはオルカンと高配当株どっち？9年両方やった40代の結論

よくある疑問 Q&A

Q. NISAとiDeCoは同時に始めてもいい？

はい、両方同時に始められます。それぞれ別の口座です。ただ、いきなり両方の管理に慣れるのは大変なこともあります。私はNISAに慣れてからiDeCoを追加しましたが、「同時スタート、iDeCoは少額から」でも問題ありません。

Q. iDeCoだけでもいい？NISAは必要？

iDeCoだけでも節税効果はあります。ただ「60歳まで引き出せない」制約は40代では重く、急な出費への対応が難しくなります。生活防衛資金（生活費6ヶ月分程度）を別に確保した上で、NISAとの併用が基本だと私は考えています。

→ 40代のNISAは遅い？40歳からNISAを始めて9年の正直な答え

Q. 専業主婦（夫）はどうすべき？

NISA一択です。iDeCoの所得控除は、収入がない場合は節税効果がゼロになります（控除する課税所得がないため）。iDeCoの最大のメリットが活かせない状況なので、NISAを優先するのが合理的です。

Q. 会社に企業型DCがあるが、iDeCoも使える？

企業型DC（確定拠出年金）に加入している場合、規約でiDeCoの加入が認められていれば併用できます（マッチング拠出との選択制の場合もあります）。まず会社の人事・総務に確認するのが先決です。

両方やるなら、この3ステップで金額が決まる

NISAとiDeCoを並行して使う場合の、私が実際にやった順番です。

ステップ①：生活防衛資金を確保する
まず月の生活費×6ヶ月分を現金で別に確保します。これは投資に回しません。iDeCoは60歳まで出せないので、この資金が先です。

ステップ②：NISAの金額を決める
毎月の余剰資金から「万が一使うかもしれない額」を見越してNISAに入れます。ただし、全力でNISAに入れた場合、急な相場下落と急な出費が同時に来ると「安値で売らざるを得ない」状況になりえます。ある程度の現金余力を残しておくことも、40代のリスク管理として重要です。

ステップ③：NISAの残りでiDeCoを決める
iDeCoは上限内で無理のない金額から始めます。月1万円でも、課税所得がある方であれば節税効果が見込めます。掛金の変更は年1回できるので、余裕が出てから増額する方法が現実的です。

「完璧な配分を決めてから始める」より、「始めながら調整する」方が9年間で見ると結果が出ます。私自身、最初の掛金は少なく、余裕が出てから増やしています。

まとめ：40代のiDeCoとNISAで迷ったらNISA先から

• NISAは流動性がある。いつでも引き出せる非課税口座として、40代の資産形成の軸にしやすい
• iDeCoは節税効果が高い。特に所得税率が高い人は恩恵が大きいが、60歳まで引き出せない制約がある
• 基本の優先順位はNISA→iDeCo。NISAを満額使い切れるなら、次の非課税手段としてiDeCoを加える
• どちらも「どちらか一方」ではなく、目的の違う器として使い分けるのが合理的

「iDeCoとNISAどっちにするか」と悩んでいる方に伝えたいのは、これは二択の問いではないということです。性質の違う2つの制度を、自分のライフプランに合わせてどう組み合わせるかが問いの本質です。

9年前、私もNISAから始めました。完璧な配分を決めてから動いた人より、不完全でも先に始めた人のほうが、9年後の口座残高は厚くなっています。迷っている時間が、一番もったいない。

迷うなら、まずNISAから始めてみてください。iDeCoはそのあとでも遅くありません。

本記事はiDeCo・NISAの制度について2026年5月時点の情報をもとに個人の体験を記録したものです。制度は改正されることがあります。掛金上限・控除額・受取時の税金については、国税庁・金融庁の公式情報または税理士等の専門家にご確認ください。