40代からiDeCoは遅い？今から始める42歳の私の判断と始め方3ステップ

⚠️ 免責事項

本記事は私個人の投資経験の記録です。特定の金融商品への投資を勧誘・助言するものではありません。iDeCoの掛金上限・税制・受取ルールは制度改正により変わる場合があります。最新情報は国税庁・厚生労働省・各金融機関の公式情報をご確認ください。投資判断はご自身の責任で行ってください。

42歳でiDeCoを始めた私が、自分の体験からお伝えします——40代は、まだ十分間に合うと感じています。

「もう40代だし遅すぎるかな」とスマホ片手に足踏みしているなら、この記事はあなたのために書きました。

私は42歳でiDeCoを始め、7年間節税し続けています。60歳まで引き出せないデメリットを理解した上でも「始めてよかった」と感じています。

この記事でわかること

• 40代からiDeCoを始めても間に合う理由（3つ）
• 42歳スタートの私の節税実録（2019年〜）
• 40代特有の注意点と、始めるべき人・慎重になるべき人
• 今日から動ける始め方3ステップ

40代からiDeCoを始めても遅くない3つの理由

理由①：税メリットは「今すぐ」発動する

iDeCoの最大の強みは、掛金が全額所得控除になること。この節税効果は積み立て期間中ずっと続きます。

たとえば年収600万円・所得税率20%の会社員が月2万円を掛けた場合、所得税分の節税額は年間約48,000円です。住民税（10%）を含めると年間約7万円超の節税になります。45歳から始めても60歳まで15年間——合計で100万円を超える節税効果が見込めます（あくまで試算の一例です）。

「始めるのが遅い＝損をする」ではなく、「始めた瞬間から得をし続ける」のがiDeCoの仕組みです。

※ 節税額は所得税率・住民税率により異なります。年収・扶養状況・加入年金制度によって変わるため、詳細は国税庁の公式情報をご確認ください。

理由②：40代は収入が安定しており、節税効果が大きい

所得控除の節税効果は、課税所得が高いほど大きくなります。20代・30代と比べて収入が安定し、税負担も重くなりやすい40代は、iDeCoの恩恵が最も出やすい年代です。

「40代だから遅い」どころか、収入のピーク期にiDeCoを活用するのは合理的な選択とも言えます。

理由③：受取開始を最長75歳まで繰り延べられる

2022年の法改正で、iDeCoの受取開始を最長75歳まで延ばせるようになりました。60歳になってもすぐ引き出す必要はありません。

45歳から始めても60歳まで15年間の積み立て期間があります。15年は十分な時間です。

42歳で始めた私のiDeCo実録（2019年〜）

私がiDeCoを始めたのは2019年、42歳のときです。DB（確定給付型企業年金）加入者だったため掛金上限は月12,000円でしたが、「全額所得控除になるならやらない理由はない」と判断してスタート。2024年12月の制度改正でDB加入者の上限が月20,000円に引き上げられ、即座に増額しました。

7年間続けた今、iDeCoは静かに、でも確実に節税しながら積み上がっています。

詳しい運用商品の選び方・プランの違い・節税実感については、こちらに全部書きました。

→ 40代iDeCoはいくらから？SBIで月2万円・実録と新NISAとの優先順位

正直に書きます。40代がiDeCoで後悔しかねない3つの落とし穴

メリットだけ書くのは誠実ではありません。40代特有のデメリットも正直に書きます。

注意点①：60歳まで引き出せない（流動性リスク）

iDeCoの最大のデメリットはこれです。積み立てたお金は原則60歳まで一切引き出せません。

40代で始める場合、最短でも10〜20年間は手が届かないお金になります。住宅ローン・子どもの教育費・親の介護など、まとまった出費が重なりやすい年代でもあります。

生活防衛資金（生活費3〜6ヶ月分）は必ず確保してから始めること。これが大前提です。

注意点②：受取時に課税されるケースがある

iDeCoは積み立て時の税メリットが大きい一方、受取時には課税が発生する場合があります。退職所得控除・公的年金等控除を活用することで税負担を抑えられる場合がありますが、退職金との兼ね合いによっては想定外の課税になるケースも。

受取方法（一時金・年金・組み合わせ）の検討は、60歳前後に税理士などの専門家への相談も視野に入れてください。

注意点③：掛金上限は会社の年金制度によって異なる

会社員のiDeCo掛金上限は、加入している企業年金制度によって変わります。

出典：厚生労働省「iDeCoの概要」

「自分がどのケースか」は会社の総務・人事部門に確認するのが確実です。

あなたは「今すぐ始める人」か「もう少し待つ人」か

向いていると言える人

• 年収400万円以上の会社員（所得税率が高く、節税効果が出やすい）
• 生活防衛資金が確保できている人（急な出費への備えがある）
• 老後資金が不安で、強制的に積み立てる仕組みを作りたい人
• 新NISAを満額活用している人（次の節税手段として検討する価値がある）

私なら慎重に考える人

• 近いうちに大きな出費（住宅購入・教育費）が確定している人
• 生活防衛資金が3ヶ月分未満の人（先に現金を積み増すのが先決）
• 所得が低く、税負担がそもそも少ない人（節税効果が薄い）

NISAとiDeCoの優先順位については、こちらの記事で詳しく解説しています。

→ iDeCoとNISA、40代はどっちが先？9年で6,000万に届いた会社員の答え

今から始めるiDeCo・始め方3ステップ

ステップ1：自分の掛金上限を確認する

まず会社の総務・人事部門に「企業年金制度の種類」を確認します。DB加入かDC加入かによって上限が変わるため、ここを押さえないと手続きが二度手間になります。

ステップ2：証券会社を選んで口座開設する

私はSBI証券のセレクトプランを選びました。理由は手数料の安さと、S&P500連動型インデックスファンドが充実していること。

注意：口座開設の申込みから実際にiDeCoを使い始めるまで1〜2ヶ月かかります。書類の郵送・勤務先への確認手続きが必要なためです。「今月中に始めたい」と思っても間に合わないことがあるので、早めに動き出してください。

ステップ3：運用商品を選ぶ

iDeCoは長期投資が前提です。運用商品は「S&P500連動型インデックスファンド」か「全世界株式（オルカン）連動型」を軸に、シンプルな1〜2本で構成するのが私のおすすめです。

個別株やアクティブファンドは手数料が高く、長期での費用負担が積み重なります。iDeCoの運用商品は「手数料の安いインデックス一本」に絞るのが、投資9年・iDeCo7年の私の選択です。これはあくまで私の判断であり、推奨ではありません。

まとめ：40代のiDeCo、今から始めても遅くないと私は感じています

この記事の要点をまとめます。

• 40代からiDeCoを始めても遅くない——税メリットは始めた瞬間から発動する
• 40代は収入が安定しており、節税効果が大きく出やすい年代
• 私は42歳でスタートし、7年間節税し続けている（月12,000円→月20,000円に増額）
• 注意点は「60歳まで引き出せない」「受取時の課税」「掛金上限の確認」の3つ
• 生活防衛資金を確保してから始めるのが鉄則

「40代はもう遅い」という思い込みで何年も足踏みするほうが、機会損失としてはずっと大きいです。

9年前の私も「いつか始めよう」と先延ばしにしていました。動いた42歳の私と、動かなかった場合の私——その差が、今のこの実感です。

まず会社の総務に「企業年金の種類」を一言聞く。今日できるのは、それだけです。

→ 9年間の全記録：40歳・500万円から6,000万円になった話

⚠️ 投資に関する免責事項

本記事は筆者個人の体験に基づく情報提供を目的としており、特定の金融商品・サービスへの投資を勧誘・推奨するものではありません。iDeCoの制度内容・税制・掛金上限は法改正により変更される場合があります。投資判断はご自身の責任のもと、最新の公式情報をご確認の上で行ってください。