※本記事は個人の投資記録・試算に基づく情報提供を目的としたものです。特定の投資手法や金融商品への投資を勧誘・推奨するものではありません。投資の判断はご自身の責任で行ってください。シミュレーション数値はあくまで試算であり、将来の成果を保証するものではありません。


私の試算では、6,000万円から1億円への到達は59歳前後の見込みです(中央値シナリオ・現預金含む)。保守的シナリオでも60歳時点で1億円を超える計算です。

「次の目標は1億円です」と口に出せるようになったのは、6,000万円に到達してからしばらく経ってからでした。40歳から投資を始め、60歳まで残り11年。この数字を一度きちんと計算してみました。

でも40代のうちに資産形成の骨格を作るなら、残り11年でどこまでいけるかを一度きちんと考える必要がある。そう思い、計画を整理してみました。

この記事では、私(49歳・会社員)が「6,000万円から1億円」をどう設計しているか、シミュレーション数字を含めて公開します。

この記事でわかること

  • 現在の資産構成と60歳目標の内訳
  • NISA・iDeCo・保有株のリターン仮定を使った試算
  • NISAの生涯枠1,800万円が埋まった後の計画
  • ポートフォリオを高配当80%→50%台に移行していく方法
  • 1億円を「いつ・どうやって」達成するかの見通し

6,000万円に到達した。「1億円」という目標が生まれるまで

2026年、49歳。資産は約6,000万円になりました。

内訳は、高配当株(国内株・Jリート・米国ETF)が約4,000万円・インデックスファンド(オルカン・S&P500・iDeCo)が約1,000万円の株式計5,000万円、別途現預金約1,000万円です。年間配当は税引後約120万円(配当110万円+優待10万円)で、月10万円が給与とは別に入ってくる状態です。

40歳・500万円から始めた9年間の資産推移

次の目標として「1億円」という数字は、最初から決めていたわけではありませんでした。

きっかけは60歳への出口戦略を考えたときでした。60歳退職を前提に「年金・配当・iDeCo」の3本柱で月25万円の収入基盤を作ろうとすると、配当だけで月10〜15万円が必要になる。現在の取得簿価ベース(買った値段に対する利回り)の配当利回りが約6%なので、高配当株部分に5,000万円(総資産1億円の50%)を置けば計算が成立する——「1億円」が、なんとなくではなく設計として浮かび上がってきた経緯です。


なぜ1億円なのか。60歳退職を前提にした3本柱の設計

私が60歳以降の生活で目指している月25万円の収入は、3本の柱で構成しています。

収入源 月額(目標) 状況
年金(国民年金+厚生年金) 約15.5万円 現時点の試算・制度変更リスクあり
配当金(高配当株・税引後) 約10〜14万円 現在:月10万円→60歳:月約14万円(年3%増配継続)
iDeCo受取(一時金 or 年金) 退職所得控除の範囲で受取予定

配当を月約14万円(年約170万円・税引後)にするための根拠は「年3%の増配継続」です。現在の年間配当が税引後約120万円で、毎年3%の増配が続けば11年後(60歳)には約170万円(月14万円)に達する計算です。

1億円という目標は「いくら持つか」ではなく、「この3本柱を成立させるために必要な元本」として設定しています。


6,000万円から1億円へ。あと4,000万円を数字で分解する

では実際に、いつ1億円に届くか試算してみます。

前提条件

  • 現在:株式5,000万円(高配当4,000万円・インデックス1,000万円)+現預金1,000万円=合計6,000万円
  • 年間新規投資:NISA360万円+iDeCo24万円=年約384万円
    • ※iDeCoの掛金上限は制度改正が予定されており、変更があれば試算を更新します
  • NISA生涯枠1,800万円の到達:51歳(2028年)
    • 2024年(47歳)開始。360万円×5年=2028年で満額到達
    • 52歳以降の新規積立はiDeCo(月2万円)と特定口座での追加のみ
  • 運用リターン仮定(過去の長期平均リターン等を参考にした筆者の仮定。将来を保証するものではありません)
    • 高配当株(日本株中心):年2〜4%(中央値3%)
    • インデックス(オルカン・S&P500):年6〜8%(中央値7%)
  • 現預金1,000万円は生活防衛資金・急落時の買い増し資金として維持(運用対象に含まない)

▼ 年齢別シミュレーション(中央値シナリオ:高配当3%・インデックス7%)

年齢 高配当株 インデックス 株式計 現預金含む合計 年間新規投資
49歳(現在) 4,000万円 1,000万円 5,000万円 6,000万円 384万円
51歳 約4,200万円 約2,000万円 約6,200万円 約7,200万円 384万円(NISA最終年)
53歳 約4,500万円 約2,300万円 約6,800万円 約7,800万円 約24万円(iDeCoのみ)
55歳 約4,800万円 約2,700万円 約7,500万円 約8,500万円 約24万円
57歳 約5,100万円 約3,200万円 約8,200万円 約9,200万円 約24万円
59歳 約5,400万円 約3,700万円 約9,100万円 約1億100万円 約24万円
60歳 約5,500万円 約4,000万円 約9,500万円 約1億500万円 約24万円

※保守的シナリオ(高配当2%・インデックス6%)でも60歳時点で株式+現預金が約1億円を超える試算。特定口座での個別株追加は含まず。

1億円への到達は、中央値シナリオで59歳前後の見込みです。

60歳という目標は、試算上は余裕を持った設定になっています。ただし市場は予測通りには動きません。保守的な数字で60歳、という感覚で計画しています。

NISA生涯枠が51歳で終わるという事実

この試算で見えてきた重要な点は、NISAの年間360万円の積立が51歳で止まるということです。52歳以降の新規積立はiDeCoと特定口座のみになり、「積立の力」が急激に落ちます。

つまり、1億円到達のほとんどの部分は「今ある株式5,000万円がどれだけ増えるか」にかかっています。新規積立よりも、すでに持っている資産のリターンが主役になる段階に入りつつあります。


ポートフォリオをどう変えていくか。高配当80%→50%台への移行計画

現在の高配当株80%:インデックス20%という比率(株式部分の内訳)は、9年間の積み上げの結果です。今後はインデックスの比率を高め、60歳時点で高配当60%前後:インデックス40%前後を目指し、その後50:50に近づけていく計画です。

時点 高配当株 インデックス
現在(49歳) 約80% 約20%
60歳(試算) 約58% 約42%
目標(60代前半) 約50% 約50%

移行の方法は、保有している高配当株を売らずに、新規の積立をインデックスに集中させることです。NISAの積立枠・成長投資枠をインデックスに振り向け続けることで、自然に比率が変わっていきます。

なぜ高配当株を売らないのか

保有株の取得コストが低く、現在の市場利回りより配当利回りが高い銘柄が多いからです。含み益を確定してインデックスに乗り換えると、インカムゲインが下がります。配当を受け取りながら自然な比率移行を待つのが今の方針です。

96銘柄の高配当株ポートフォリオ全公開


1億円は「目的」ではなく「通過点」である理由

1億円という数字は、それ自体が目的ではありません。

「資産が1億円あること」より「月10〜14万円の配当が、給与に関係なく入ってくること」の方が、私にとって意味のある状態です。6,000万円に到達した今も、この感覚は変わりません。

配当が月14万円になった時点で、会社の仕事を「しなければならないもの」から「選択できるもの」に変えられる。それが1億円という目標の背後にある動機です。

9年前に40歳で投資を始めたとき、1億円という数字は夢物語に思えました。でも500万円が6,000万円になった今は、「通過点になりうる数字」として見えています。


まとめ:6,000万円から1億円への計画を3つに整理する

① 1億円の到達は59歳前後の見込み(中央値シナリオ・現預金含む) NISA年360万円+iDeCo年24万円の積立と保有資産の運用リターンを合わせると、保守的シナリオでも60歳時点で1億円を超える試算です。

② NISAの生涯枠は51歳で終わる。「積立フェーズ」から「運用フェーズ」へ 2028年(51歳)でNISAの生涯枠1,800万円が満額になります。52歳以降の新規積立はiDeCoと特定口座の追加のみ。積立の力が下がる分、今ある株式5,000万円を長期保有し続けることが重要になります。

③ 高配当株を売らずに、インデックス比率を徐々に高める 新規積立をインデックスに集中させることで、60歳時点で高配当約58%:インデックス約42%の比率を目指します。50:50の達成は60代前半を視野に入れています。取得利回りが高い保有株を売却せず、比率移行は時間をかけて行う方針です。

私の数字はあくまで一例ですが、「自分の場合は何年かかるか」を一度試算してみると、目標がぐっと現実の輪郭を持ちました。

9年間の全記録:40歳・500万円から6,000万円になった話


【免責事項】本記事のシミュレーションは説明目的の試算例です。実際の運用成果は市場環境・個人の投資行動によって大きく異なります。特定の金融商品・投資手法を推奨するものではありません。投資の判断はご自身の責任で行ってください。